教師の多忙を見直す
仕事と働き方を考えるために

片山悠樹

多忙の常態化と子どもと向き合う機会

　ここ数年、教師の多忙化が話題になっている。事実、教師の労働時間（週平均）は小学校では54.4時間、中学校では56.0時間（『国際教員指導環境調査』2018年）と、国際平均38.3時間（中学校教師）を大きく上回っている。

　こうした実態を念頭に、次の文章を読んでみてほしい。これは、愛知県の教職員組合が提出した資料（『教育研究全国集会報告書』）の一部である。いつごろの文章か、わかるだろうか。

小学校・中学校の教師は平均して、週23時間の授業を行ない、それ以外に授業の準備や職員会、研究会や校内美化整備の作業など多忙をきわめている。多くの教師が家庭まで仕事をもちかえっている。小学校で平均して58時間40分、中学校で56時間27分の勤務をしている。教師は3人で4人分の仕事をしているわけになる。こうしたなかにあっては教育活動の基盤ともいうべき、こどもと教師の魂が触れ合う機会はほとんどない。

　正解は、1970年である。50年以上前の文章であるが、週56時間～58時間働いていたとある。上で示した調査の結果と比べると、労働時間はほぼ同じである。もちろん、調査の範囲（国際比較と愛知県内）が異なるので、誤差はあるが、着目したいのは50年以上もまえから教師は多忙であるということだ。近年、教師の働き方が問題視されているが、以前から多忙であり、常態化している。

　見逃せない点がもうひとつある。それは、多忙によって「教育活動の基盤ともいうべき、こどもと教師の魂が触れ合う機会はほとんどない」という一文である。忙しくなることで、子どもと向き合う機会が減るというのが、教師たちの悩みの種であった。多忙は、子どもにも影響をおよぼす問題である。

働き方をめぐる対立

　多忙が常態化しているなか、臨界点を超え、学校現場から悲痛な声があがっている。こうした悲痛の声に対して、部活動の地域移行などの働き方改善の政策が提案されている。

　部活動の地域移行などを「政策による改善」とすれば、その主目的は労働時間の削減である。小学校教師の３割、中学校教師の６割が「過労死ライン」（月80時間以上の時間外労働）を超える現状のなか（『教員勤務実態調査』2016年）、労働時間の削減は喫緊の課題であることはいうまでもない。ただ一方で、労働時間の削減を求めるあまり、「子どもと向き合う」といった教師の専門性の基盤が損なわれることは避けなければならない。「労働者としての教師」（自分のため）と「専門家としての教師」（子どものため）という２つのバランスを保ちつつ、働き方を見直すことが重要である。

　ところが、これがなかなか難しい。たとえば、「子どものために」熱意をもって働くことは「正しい」が、どのぐらい（時間）／どこまで（範囲）情熱を注ぐことが「正しい」のか。その線引きは、教師ごとに違うはずである。そうした違いに対する配慮がプラスに作用すれば、おたがいの専門性ややりがいが尊重される働きやすい職場になるであろう。しかし、配慮がうまく作用しなくなると、「〇〇はすべき」「△△をやらないのはおかしい」など働き方に対する考え方が対立し、働きにくい職場になってしまう。働き方改善には、労働時間だけでなく、働き方に対する配慮や考え方まで含める必要がある。

実践にできること／実践を理解すること

　教師の多忙を表現する言葉には、インパクトのあるものが目立つ（ブラック、BDK〔部活動大好き教員〕、定額働かせ放題など）。多忙に対する関心を集めるうえで、インパクトのある言葉は大きく貢献してきた。ただし、インパクトの強さゆえに、見落としている「現実」がある。さらには、「正しい」／「正しくない」という白黒をつける議論を誘発しがちである（SNSをご覧ください）。そう考えると、インパクトのある言葉で多忙を考えるのではなく、働き方改善に取り組む実践（＝「実践による改善」）を日常の言葉で語ることは重要であろう。

「実践による改善」を日常の言葉で語ることのメリットは何であろうか。それは、学校が改善の「主役」であることを意識することである。「政策による改善」の重要性はいうまでもないが、それに頼りすぎると、政策に従うことが目的となり、「何のため」「だれのため」に働き方を変えるのか、見失うおそれがある。一方、「実践による改善」の場合、現場主導で働き方を変えなければ前に進まず、目的を見失うおそれは少ない。もちろん、うまくいかない＝現場の自己責任という見解に陥らないように注意しなければならない。しかし、自分（教師）のため／子どものために働きやすい職場をつくるには、学校が改善の「主役」であることを忘れてはならない。 　

　それでは、「実践による改善」は可能なのか。紙幅の都合上、今回はひとつのヒントとして、管理職の重要性を紹介しておきたい。この視点は、働き方改善に取り組む関西のある市の聞き取り調査のなかで私が学んだことである。教育委員会の方は、次のように述べている。

私たちは、出退勤システムを平成29年度から導入して、客観的な時間管理ができるようにしてきましたし、労安関係の規則も整えました。毎月の校長会で、時間外勤務時間の平均グラフを示して、いまこういうふうになってますと話はしてるんですけれど。業務改善とか労務管理っていうのは、時間管理はもちろんだけれど、それだけで成り立つものではないと考えています。管理職には、働きやすい職場環境をいかにつくっていくかを重視してほしい。それをメインにすることで時間外勤務時間が減るという結果も、この取り組みではっきりとみえているので。

　時間だけでなく、働きやすい環境の整備が重要であり、そのなかで管理職の役割が大きいという。働き方改善における管理職の役割。それは、「当たりまえ」のことのようにみえるが、これまで「当たりまえ」を実践してきただろうか。この市では、市内の学校とともに、「当たりまえ」の改善に取り組み、成果をあげている。いま私たちに必要なのは、インパクトのある言葉ではなく、日常の言葉でこうした実践を理解することではないか。

　アメリカの社会学者アーリー・ラッセル・ホックシールドは、働き方改善に取り組む企業に対して、次のように書いている。

真に学ぶべきことは、私たちの時間の制約は不変なものとして与えられたものではなく、変えようと思えば変えられるものであるということだ。しかし、そのような変化をもたらすためには、私たちはあえて勇気をふるって変えたいと思わなければならない。（Hochschild 1997＝2022、p.452）

　これからの教師の働き方を考えるために、「勇気をふるって」改善に取り組む学校現場を日常の言葉で語ってみよう。

■ブックガイド──その先を知りたい人へ
A・R・ホックシールド『タイムバインド──不機嫌な家庭、居心地がよい職場』坂口緑・中野聡子・両角道代訳、ちくま学芸文庫、2022年.
片山悠樹・寺町晋哉・粕谷圭佑 編著『現場から変える！教師の働き方──できることから始めるローカルな学校改革』大月書店、2023年.

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